メンテナンス会社からのエレベーターリニューアルの提案で「09耐震」や「14耐震」という言葉を見かけたり、定期検査で「既存不適格」という言葉を見かけることがあると思います。

この記事では、「09耐震」「14耐震」や「既存不適格」とはどういうものか？また、エレベーターの耐震基準について解説していきます。

エレベーターの耐震基準は、過去の地震や災害、建築物の構造変化、機能維持、安全性という観点からその基準は都度見直しがされてきた経緯があります。

その際にエレベーターに長時間閉じ込められたり、扉に挟まれたり等という事案から今後はそのような事案をできる限り防止するために耐震基準が設けられました。

近年だと2009年（09耐震）にはエレベーターへの安全対策の義務、2014年（14耐震）では釣合おもりの脱落防止などの耐震性強化にかかわる対策が基準として追加されました。

日本は地震（災害）の多い国として様々な状況に応じて建築基準法の法改正がされています。それと同時に耐震基準も一緒に見直しがされ基準の目的も時代とともに変化しています。

それではエレベーターの安全基準がどのように変化してきたか見てみましょう。設備上の用語なので難しい言葉が多いですが「こういった機能・装置が追加されたのか」と簡単にイメージを掴んでもらえればと思います。

エレベーターを安全に使用するために管理者が守るべき基準があります。現在は基本的に新しく設置するエレベーターには、09耐震基準の対策が義務付けられています。

●戸開走行保護装置（UCMP）

●初期微動（P波）感知地震時管制運転装置

●停電時自動着床装置

●耐震構造強化

一方で、エレベーター設置当時は（法令）基準を満たしていたが、その後の法改正によって基準が変わり現在の基準を満たさなくなったエレベーターを「既存不適格」といいます。

これは定期検査時に指摘されることはありますが、現在の法令に合致をしていなくとも「違法」となることはありません。（定期検査時に「既存不適格」の指摘がされます）既存不適格であってもすぐに乗れなくなることはありませんが、現在の安全基準は満たしていない、という事を認識しておく必要があります。

この「既存不適格」のエレベーターの改修を行う際、改修内容によって最新の基準に合わせて工事を行う必要があります。

今回は、耐震基準や既存不適格という言葉に注目してみました。日本は災害がいつ起こるか分からない国です。「既存不適格でも違法ではない」とはいっても当時の安全基準や安全技術と現在の基準や技術には大きさ差があります。

平時では安全でも対策が不十分なエレベーターでは災害発生時に非常に危険な状態になる可能性があります。被害を未然に防ぐためにも最新の基準で改修を行っていくことも検討してみてはいかがでしょうか。