エレベーターは、安全に利用できるようにするためにも日頃の保守点検は欠かせません。
この記事では、保守点検の具体的な内容と実施頻度について、解説していきます。

エレベーターの保守点検をする目的は、建築基準法第8条に基づいたものです。
建築基準法第8条には「建築物の所有者、管理者又は占有者は、その建築物の敷地、構造及び建築設備を常時適法な状態に維持するように努めなければならない」と記載されています。
つまり、エレベーターの保守点検はエレベーターの安全性確保と性能維持が目的です。
保守点検を定期的に行わないと、エレベーターの閉じ込め事故やロープの不具合による落下事故など人命に関わる重大な事故が発生する可能性があります。
また、定期的に法律で決められた法定検査をスムーズにクリアするためにも、保守点検は欠かせません。
エレベーターの管理者は、定期点検の目的をしっかりと認識しておきましょう。

エレベーターの保守点検の内容は、クレーン等安全規則の「第三節　定期自主検査等」の内容に基づいて行われます。

この他にも、メンテナンス会社ごとに独自の検査項目を設けている会社もあります。
また、検査項目で問題があった箇所については、修理が必要です。
エレベーターメンテナンスの所要時間については、10階建ての建物でエレベーター1基につき1時間程度です。
仮に３台でもなっても点検にかかる所要時間は、2時間程度で台数が増えても倍々の時間にはなりません。
これらの点検の時間は、実際にエレベーターが利用できなくなる時間の目安になります。

保守点検の実施頻度は、（財）日本建築設備・昇降機センター発行の「昇降機の維持及び運行の管理に関する指針」に以下のように、明示されています。

定期点検は「使用頻度等に応じて」と記載されていますが常時、人が利用するエレベーターであれば、1～3ヶ月ごとの頻度での点検が適切です。

ここまで、エレベーターの保守点検の内容と実施頻度について解説してきました。
エレベーターの所有者及び管理者は、建築基準法第8条に基づいてエレベーターを常時安全な状態に保持する必要があります。
そのためにも、専門的な検査・修理ができる業者にエレベーターメンテナンスを依頼しましょう。