皆さんは、普段何気なく利用しているエレベーターの耐用年数を考えたことはありますか？
私たちの日常には欠かせない便利なエレベーターですが、利用頻度が高いほど耐用年数は短くなります。
この記事では、エレベーターの耐用年数の基準とともに、少しでもエレベーターを長く利用する方法についても解説していきましょう。

エレベーターの耐用年数となる基準は、以下の2つです。

法定耐用年数とは、エレベーターを法定資産として「減価償却費に計上できる年数」のことを指します。
法定耐用年数は、建物や施設設備によって法律で決められており、エレベーターの法定耐用年数は、17年です。
エレベーターのリニューアルを考えるタイミングとしては、法定耐用年数が一つの目安になるでしょう。
ただ、法定耐用年数はあくまでも減価償却費に計上できる年数であり、法定耐用年数を過ぎたからと言ってエレベーターを使用できなくなるわけではありません。
 
次に、エレベーターの更新を考えるきっかけになるのが計画耐用年数です。
社団法人 建築・設備維持保全推進協会のLCC(ライフ・サイクル・コスト)評価指針によるエレベーターの計画耐用年数は、25年と定められています。
エレベーターは、製造から20-25年以上経過してくると機種やメーカーにもよりますが部品供給の製造を中止してしまうところが多くあります。
そのため、故障しても部品が手に入らず修理出来ないといった事態に陥ってしまいます。
エレベーターのリニューアルの目安としては、20-25年以上経過した頃が更新のタイミングだといえるでしょう。

結論からいうと、定期的に適切なメンテナンスを行うことでエレベーターの寿命は伸ばせます。
1〜3ヶ月に1回を目安に保守点検や、年に1回の法定点検を適切に行っていれば、耐用年数を最大限にすることができるでしょう。
しかし、どんなにこまめにメンテナンスをしていても、エレベーターの寿命はいずれやってきます。
適切な保守点検をしつつも、エレベーターの耐用年数を考えどこかのタイミングでリニューアルは検討しておかなければなりません。

リニューアルは、ただエレベーターを新しく綺麗にするだけではありません。
エレベーターのリニューアルをすることで、騒音や振動など利用する人の快適性・安全性を高めます。
また、近年のエレベーターは省エネを意識して製造されているため、消費電力を最小限にすることができます。
このようにエレベーターのリニューアル工事は、古いエレベーターにない新しい技術や機能（地震管制運転・停電時自動着床装置・戸開走行保護装置等）が付加されることでさまざまなメリットがあるといえるでしょう。

ここまで、エレベーターの耐用年数やリニューアルについてお伝えしてきました。
エレベーターの物理的な耐用年数は、25年程度です。
この使用年数に該当しているエレベーターの所有者は、リニューアルを検討する必要があります。特に、費用が高額になる制御系部品（制御盤内の基盤等）が故障する前にリニューアルを検討した方がよいでしょう。
エレベーターの耐用年数を把握し、安全に利用できるようにしていきましょう。